英語力がもたらす将来の安定した生活

2022.09.09

英語力がもたらす将来の安定した生活

新型コロナによる第7波が、日本の多くの地域で猛威を振るっています。お子さまを抱える皆様におかれましては、心安らかでない日々を送っておられることと思います。

しかし、明けない夜はないように、パンデミックが終焉を迎えるときが、きっと訪れるはずです。それまではともに万全の注意を払いながら、この難局を乗りきっていきましょう。

さて先日、日経新聞にて『データで実態把握・効果検証教育格差の処方箋』と題された興味深い記事を目にしました。

→『データで実態把握・効果検証教育格差の処方箋』（日経新聞）

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD092PK0Z00C22A8000000/から引用

この記事のなかに「コロナ禍の影響で生活が苦しくなったか」をアンケート調査した結果が掲載されています。

興味を引かれたのは、その着眼点です。アンケート調査は両親の学歴に焦点を当てており、両親とも非大卒・両親いずれか大卒・両親とも大卒の3パターンに分けて集められていました。

結果は、「2年間ほぼ変化なし・変化なし」と答えた人が、両親とも非大卒で41.6％、両親のいずれかが大卒で57.7％、両親とも大卒で69.2％でした。

「2年間ほぼ変化なし・変化なし」と答えた人以外には、「2年のうち1年間悪化」あるいは「2年連続悪化」の選択肢が与えられていますが、いずれもコロナ禍の影響で生活が苦しくなったと回答していることになります。

この統計の出所は文部科学省「新型コロナウイルス感染症と学校等における学びの保障のための取組等による児童生徒の学習面、心理面等への影響に関する調査研究」であることから、信頼できるデータといえそうです。

このデータがはっきり示しているのは、コロナによってもたらされた不況時の生活の苦しさは、両親が大卒か非大卒かによって大きく異なる、ということです。

コロナ禍でも特段生活は苦しくなっていないと答えている割合は、両親とも非大卒の家庭では40％ほどに対して、両親とも大卒の家庭では70％弱を占めています。ここには明らかな差がみられます。

生活が苦しいかどうかは収入に左右されることから、両親とも大卒の家庭の方が両親のどちらかが大卒、両親が非大卒の家庭に比べて、コロナ禍でも収入が安定していたと推察できます。

その理由を一概には断定できないものの、大学を卒業した人の方が良い就職先に恵まれるとともに、それなりのポジションにつけているため、コロナ禍による不況にも強いといえそうです。

もちろん、これはあくまで統計にすぎません。両親ともに大学まで進学していなくても、不況に強い家庭はいくらでもあります。大学を卒業していれば、必ずしも不況に強い就職先にありつけるわけでもありません。

ただデータからは客観的に見て、両親ともに大卒の家庭の方がコロナ禍でも比較的安定した生活を維持できていることがうかがえます。

日経の記事ではコロナによって生活に格差が生まれていること、その影響によって教育格差がもたらされていることが指摘され、どのように善処すべきかについての提言がなされていました。

私はこの記事を見て、両親が大学を卒業しているかどうかによって不況時の生活の安定度に格段の差が生じていることは一面の事実ではあるものの、けしてそれがすべてではないとの印象を受けました。

今、大学を卒業するだけで安定した会社での終身雇用が約束される時代でないことは、誰しもわかっています。日本の長き伝統であった終身雇用制度そのものが、すでに崩壊しかけていることは明らかです。

良い大学に入り、良い会社に就職できたとしても、それだけで安定した生活がずっと保障されるわけではありません。退職に追い込まれたり、会社自体が潰れることも、けして珍しくはない時代を迎えています。

現在、学歴以上に重んじられているのは、実力です。ことにコロナ禍によって日本社会には、欧米並みの実力主義が急速に浸透しました。

コロナ禍の不況をものともせず、安定した生活を手に入れたのは、結局のところ、能力のある人、スキルに秀でた人たちだったのです。

なかでも重宝されたのは、英語力に秀でた人です。

このことは、ビジネス・プロフェッショナル×バイリンガルのための転職・求人情報サイト「Daijob.com」を展開するヒューマングローバルタレント株式会社が独自に行った調査によって明らかにされています。

https://www.daijob.com/uploads/pdfs/4f2719-46bb-abb6e.pdfから引用

この統計によると、英語力が高いビジネスパーソンは20代から50代までの全年代において、コロナ禍で年収がアップしていることが示されています。

一例をあげると、英語力がビジネス会話以上のレベルにある50代男性の年収は、50代の平均年収の約1.3倍、同じくビジネス会話以上の英語力をもつ40代・50代の女性の年収は、同年代の平均年収の約1.6倍でした。

その格差がコロナ前に比べてコロナ後の方が開いていることは、大いに注目されます。

データを見る限り、コロナ禍のような不況時にあっては英語力が高いことによって企業内での評価が高まり、収入アップにつながっていることは間違いありません。

コロナ禍のために多くの人たちが収入減に追い込まれ、苦しい生活に喘いでいるなか、英語力というスキルを武器に、逆に年収を上げている人が多くいることは事実です。

その要因として、コロナ禍によって加速したオンライン社会の到来により各企業の商圏が世界全体へと広がり、英語人材に対する需要が急激に⾼まったことがあげられます。

この傾向は今後さらに加速することはあっても、減速することはないと考えられます。少子化による人口減少が進む一方の国内市場は、すでに閉塞感にとらわれています。そのため、日本では大企業はもちろん中小企業の多くが、グローバル市場へと舵を切っています。

ビジネスにおける英語力の比重は、ますます高まる一方です。それなのに、いまだに大半の日本人は流暢に英会話をこなせません。英語力に秀でた人材は、希少価値があるのです。

だからこそ各企業は、英語力の高い人材に対して高収入を約束することで、スカウト合戦に熱を上げているのだといえます。

各種統計からも見て取れるように、英語力が備わってさえいれば、確実にお子さまの年収はアップします。先のダイジョブドットコムの統計によると、転職するにしても英語ができるかできないかによって年収にして100万～200万ほどの差が生じています。

これらのデータからは、今からお子さまが英語に強くなるだけで、将来的には数百万単位で年収が上がると期待できそうです。なお年収ですから、それが毎年積み重なることになります。英語ができるかできないかによって、生涯を通して収入にかなり大きな差がつくことは、言うまでもありません。

実際にQQEnglishの受講者2044人を対象にアンケートを行ったところ、年収が高い人ほどQQEnglishの受講期間が長く、１週間あたりの受講回数も多いことがわかりました。３年以上続けている人を比べると、年収が500万円以下が19.3%に対し、2000万円以上の高所得者は38.7％と約2倍の差がある。 QQEnglishの受講者2044人を対象にアンケート受講回数においても、週7回以上は年収500万円未満の方と、2000万円以上の方で2倍以上の差があった。